その他(解説記事・報告書など)


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2000年以降

日本における大学図書館のグランドデザイン<報告>(岸田和明)
カレントアウェアネス-E, No.435, 2022.05.26 https://current.ndl.go.jp/e2495

公立図書館における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対応(国立国会図書館関西館図書館協力課). 2022, 238p. (図書館調査研究リポート, 19) https://doi.org/10.11501/12226706
分担執筆:英文概要,3.4節〜3.6節

日本の非営利法人組織による公共向け図書館サービスの実態調査:報告(日本図書館協会図書館調査事業委員会課題調査委員会)
図書館雑誌.Vol.115,No.11,2021, p.704-707. 注:課題調査委員長として関与

知識資源の検索:その歴史の概観(岸田和明)
三色旗.No.838, 2021.10, p.17-24.(総合講座 図書館と知識資源の新たな動向)

図書館利用データの解析とその活用(岸田和明)
情報の科学と技術.Vol.69, No.3, 2019, p.106-110.

Report on NTCIR-12: The twelfth round of NII Testbeds and Community for Information Access Research (Makoto P. Kato, Kazuaki Kishida, Noriko Kando, Tetsuya Sakai, Mark Sanderson)
SIGIR Forum. Vol.50, No.2, 2016, p.18-27.

インターネット時代の情報検索とライブラリアンの役割(岸田和明)
ほすぴたるらいぶらりあん.Vol.37,No.3,2012,p.124-130.

情報検索における評価方法の変遷とその課題(岸田和明)
情報管理.Vol.54, No.8, 2011, p.439-448.
http://dx.doi.org/10.1241/johokanri.54.439

公立図書館における評価に関する報告書
全国公共図書館協議会,2010.03 注:助言者として関与

公立図書館における評価に関する実態調査報告書
全国公共図書館協議会,2009.03 注:助言者として関与

メタデータの機能と役割:図書館情報学の視点から(岸田和明)
RIM Journal (ARMA東京支部発行),No.3, 2007, p.27-31.

図書館経営における評価の有効活用(岸田和明)
図書館雑誌.Vol.101, No.8, 2007, p.482-484.

情報・情報システムの評価の概要と問題点(岸田和明)
情報の科学と技術.Vol.57, No.8, 2007, p.366-371.

インターネット時代における統制語彙の意義と役割(岸田和明)
情報の科学と技術.Vol.57, No.2, 2007, p.62-67.

蔵書評価に関する調査研究(1章・3章ほか執筆)
(国立国会図書館、図書館調査研究リポート No.7, 2006)
http://www.dap.ndl.go.jp/ca/modules/report/category.php?categoryid=7

日本における情報検索技術に関する研究動向(岸田和明)
カレントアウェアネス.No.284,2005.
http://www.ndl.go.jp/jp/library/current/no284/CA1563.html

Cross-lingual information retrieval (CLIR) task at the NTCIR workshop 3. (Kazuaki Kishida, Kuang-Hua Chen, Sukhoon Lee, Hsin-Hsi Chen, Noriko Kando, Kazuko Kuriyama, Sung-Hyon Myaeng, Koji Eguchi.)
SIGIR Forum. 38(1), 17-20, 2004.

電子的な図書館サービスの評価への取り組みとその課題(岸田和明)
情報の科学と技術.Vol.54, No.4,2004, p.162-167.

図書館における自己点検・評価等のあり方に関する調査研究 報告書
(平成15年度文部科学省委嘱調査研究)
日本図書館協会,2004 <調査研究メンバーとして参加>

図書館経営の評価法:図書館パフォーマンス指標の利用について(岸田和明)
現代の図書館.Vol.41, No.1, 2003, p.34-39.

図書館における自己点検・評価等のあり方に関する調査研究 報告書
(平成14年度文部科学省委嘱調査研究)
日本図書館協会,2003 注:調査研究メンバーとして参加

1999年以前

(1999年以前については作成中)